2010年01月26日

エレクトリック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)というテロ 〜新世界秩序をもくろむ人々2〜

いずれにせよ、自分たちを“エリートと思いこんでいる”
金融資本家たちが「人口削減計画」を推進している理由は、
「知的に優秀な人間の創造」→「劣った人間の削減」
といった「優生学」に根ざす独自のロジックにあるようだ。

また、ジョン・D・ロックフェラーは
「マキャヴェリズム」の信奉者であるといわれている。
目的を達成するためには手段を選ばないという考え方も
ここからきているようだ。

インフルエンザやAIDS等の生物兵器、マスタードガス、
VXガス、サリン等の化学兵器、
各種エネルギー兵器(地震兵器・遠隔マインドコントロール
装置…etc.)

これらは計画推進のために、実際に今まで使われた
軍事兵器といわれている。

トンデモ話ではない。

科学者や軍関係者の間では、
常識となっている軍事テクノロジーであり
「人類家畜化計画」「人口削減計画」推進において
実際に使われている兵器の一例である。

試しに、反米もしくはアメリカにとって不都合な
動きのある国の情勢を見ることをオススメする。

そうした国では、爆破テロ、新型インフルエンザを
はじめとするウイルス性の病気の突然発生、
大規模な津波や地震が必ず起こるといった
ある種の法則=パターンに気づくだろう。

最近では、インドネシアやハイチ、メキシコなどの
中南米諸国…etc.にこうした現象が顕著である。

まさに手段を選ばない手法によって、
彼ら金融資本家たちが
「存在する必要はないが、利用価値がある」
と見なす各国の軍部や政府・官僚組織の一部によって
こうした行為が行われてきたといっていい。

そして今まさに世界各国で強化されている
一般市民への監視・統制。

日本を含む世界各国に置かれた米軍基地内の傍受施設に駐屯する
NSA(米国家安全保障局)要員による、衛星を介した
世界の一般市民への監視や、
前述のICチップや最新テクノロジー兵器による監視・統制
(海外では「エレクトリック・ハラスメント」「ガスライティング」、
日本では「電磁波犯罪」「テクノロジー犯罪」…etc.と呼ばれる
こうした世界的規模のテロ)について
次回ブログでは軍関係者の情報を元に触れていこうと思う。



【文献 本

「アメリカの国家犯罪全書」
ウイリアム・ブルム著 (作品社)

「新世界秩序(人間牧場)にNO!と言おう」
ゲイリー・アレン著 (五次元文庫)

「大量監視社会」
山本節子著(築地書館) 

TUP速報720号
アーロン・ルッソインタビュー
http://www.youtube.com/watch?v=EeWqlJHzcSo

あべよしひろ氏・講演記録

ほか

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エレクトリック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)というテロ 〜新世界秩序をもくろむ人々1〜

1990年にアメリカのブッシュ大統領が宣言して以来、
「新世界秩序」という言葉をたびたび耳にしてきた人も
多いと思うが
「新世界秩序」の本質はほとんど知られていないと
言ってもいい。

なぜなら「新世界秩序」について
メディアはほとんど報じてこなかったからである。

その理由は、国際金融資本家で、その当事者でもある
デビッド・ロックフェラー自身が1991年のビルダー会議の席上で
「我々が新世界秩序を進めることができたのは
メディア各社のおかげである」と
ニューヨークタイムズ紙をはじめとする
アメリカの大手メディアに対して語った内容からも、
メディアが「新世界秩序」の内容にあえて触れないように
しきた事実が垣間見られる。

ましてやほとんどの情報を米英のメディア
(AP通信やロイター通信etc.)
から買っている日本のメディアにいたっては
報じるはずもない。

この「新世界秩序」の本質をひとことでいうならば
富と権力の独占体制を基盤とした「世界統一社会主義国家」
の樹立を目指すものといえる。

社会主義は、元々資本主義経済において
資本家と労働者の2つの階層の貧富の差を是正するために
生まれたものと言えるが、
「新世界秩序」においては、中央集権政府をつくり
自由市場経済下のにおける自由競争をなくすことで、
究極的な独占のシステムを作り上げることを意味する。

今回のドル暴落は意図的に行われているという話を
聞いたことがあるかも知れないが
こうした金融危機は「新世界秩序」の計画の一端とも
言われている。

この「新世界秩序」を推し進める中心的なグループには、
アメリカのニューヨーク(パーク68丁目のハロルド・プラット
・ハウス)に本拠地を置く「CFR(外交問題評議会)」を
組織するロックフェラー一族、
そのCFRを牛耳っているとも言われる、
イギリスの「RITTA(王立国際問題研究所)」、
ロスチャイルド一族、
ブッシュ一族をはじめとする軍産複合体企業の経営陣、
ユダヤ・ロビー…etc.
国際金融資本家と言われる人々がいる。

英・米の陰の権力者ともいわれるこうした金融資本家が、
イギリスからアメリカに覇権国を移行したように、
常に背後でその時代の覇権国を動かしてきたようだ。

今後は中国に覇権を移行するともいわれているが
これはあらかじめ金融資本家たちによって
意図された流れともいえる。

「人類家畜化計画」や「人口削減計画」も、
出所はこの「新世界秩序」にある。

常識ある人たちからすれば、
すでに富や権力を手にしているにもかかわらず
今さらなぜ、金融資本家たちがこうした計画をすすめる
必要があるのかといった疑問が生じると思う。

また、一部の人たちからすると、
こうした突拍子もない話は「陰謀論」と映るかも知れない。

が、残念ながらこれは事実のようだ。

なぜなら、デビッド・ロックフェラーをはじめとする
ロックフェラー一族の人間が、
前述ビルダー会議等の公の席上や、きわめて私的な場において、
我々がこうした一連の計画を進めてきたと語っているからだ。

ではなぜ「新世界秩序」において
「人類家畜化計画」「人口削減計画」なのか?

ひとつには、こうした金融資本家が信奉する思想…
「優生学」にあると言われている。

「優生学」とは1883年イギリスのフランシス・ゴードンが、
従兄弟であるチャールズ・ダーウィンの「種の起源」をベースに
社会的介入による人間の遺伝形質の改良を提唱した
社会哲学である。
その目的のひとつは「知的に優秀な人間を創造すること」に
あるとされる。

「優生学」は、ナチス・ドイツで強制的な「民族衛生」や
「絶滅政策」を推し進める基盤でもあったが、
ナチス・ドイツと並び、アメリカでも積極的に
推し進められてきた。

事実、「優生学」はロックフェラー財団、カーネギー財団、
ハリマン財団などの財団により援助支援されてきた。
(「優生学」の熱心な信奉者であるヒットラーは、
ロスチャイルド家の資金援助を受けていたと言われており
ブッシュ一族をはじめ、ナチス・ドイツに支援をしてきた
金融資本家は多いと言われている。)

“エリート=選ばれた人間と思いこんでいる”
彼らからすれば、自分たち以外は存在する必要がない人間であり、
利用できる人間は搾取の対象として、洗脳やコントロールによって
家畜のように働かせ、
彼らにとって利用価値のない人間(威嚇となる人間も含む)は、
抹殺するというロジックである。

「人類家畜家計画」については、あらゆる情報源があるが、
文字通り、家畜が耳につけるタグ同様、
人類に対してICチップを埋め込み管理するシステム
を意味している。

TUPのアーロン・ルッソへのインタビューの中で、
ニコラス・ロックフェラーが
「全住民にマイクロチップを埋め込むのが最終目標だ」と
語ったとした内容が
YOUTUBEでも紹介されているが、
本人の同意があるとないとにかかわらず、アメリカをはじめ
世界各地で人体へのICチップの埋め込みは
すでに進められている。

また、ICチップ以外の最新テクノロジーによって
脳の発する信号をデジタル化して思考を解読し、
監視・統制するシステムもすでに稼働している。

さらに、「人口削減計画」については
「100万人を管理するよりも、100万人を殺す方が簡単だ」と
語った元国家安全保障問題担当大統領補佐官
(オバマ政権下では外交政策顧問)
ズビグネフ・ブレジンスキーの言葉にもあるように
世界の人口を削減する計画をさす。

この点について、イギリスの数理哲学者・
バートランド・ラッセルは優生学的観点から、
有色人種に対する「組織化された疫病の必要性」を
唱えている。
(アフリカから流行した生物兵器といわれるAIDSは
この文脈からきているともいわれる。)


>>>つづく
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2009年11月07日

静かなる戦争1〜エレクトリック・ハラスメント〜

●エレクトリック・ハラスメント〜非殺傷兵器の技術〜

エレクトリック・ハラスメントという言葉を聞いたことがあるだろうか?
インターネット上で「電磁波犯罪」「テクノロジー犯罪」「集団ストーカー」などの言葉で、昨今あちらこちらのサイトを賑わせている、あの犯罪である。(「電磁波犯罪」での検索結果:約853,000件/2009.11.7現在)

その隠蔽性の高い攻撃方法と、特定の宗教団体(創価学会…等)や日本の一般企業、警察、探偵事務所、隣人・職場の人物等…を装って攻撃が行われることから、単なる妄想や精神疾患であるかのように扱われることが多いが、これこそが「真の加害者」の戦略、いや、「謀略」の意図だ。

●エレクトリック・ハラスメントとは?

ここでまず、エレクトリック・ハラスメントについて簡単に説明するならば、「複合型機能を持つ非殺傷兵器」を使用した遠隔操作による攻撃・操作、および組織集団による工作(ストーカー行為を含む)を特徴とする犯罪であるといえる。

その攻撃はパターン化した偽装と隠蔽方法をとり、マインドコントロールの手法に基づく、徹底的にマニュアル化された攻撃手法を用いる。(マニュアル化、という意味においては、マクドナルドetc.を生み出した国そのもの、である)

具体的な攻撃方法としては、頭痛や吐き気、腹痛、熱傷・外傷等の身体的損傷や、痛み・痒み等の不快感をはじめ、人間の会話やバイク・ヘリコプター等の効果音・ピーといった電信音等の音声送信などが典型的な例としてあげられる。さらに、攻撃のターゲットだけではなく、ターゲットの近隣の住人や職場の人間に対しても、本人の意図とは全く別に、半ば操り人形的な行動をとらせる操作が加えられるほか、自動車やPCの機能を破壊・停止させたり、気象を操作することも含まれる。(まれに防御として、目に見えないバリアを張ることも可能。)

一方、その初期段階として、最新テクノロジーを使った思考の解読と監視、それによる個人的な情報の漏洩がなされる場合が多い。
こうした攻撃のほとんどは日本国内においても、自覚している被害者よりも、実際、無自覚な被害者のほうが圧倒的に多い。

エレクトリック・ハラスメントに使用されている兵器は、いわゆる「非殺傷兵器」と呼ばれる兵器の中でも、パルス変調・振幅変調されたマイクロ波を照射する「指向性エネルギー兵器」であり(VHFもしくはRF搬送波を利用)、今年に入ってから度々、CNNやディスカバリーチャンネル等の海外メディアを通じて米軍が宣伝をしている非殺傷非兵器のタイプとの違いは、戦場で使用されるこうした兵器を小型化して、ある軍事機密中の軍事機密といえる機能を付加していることである。

その詳細は、脳下垂体の下部周辺の神経中枢にマイクロ波(機種により異なる)を照射し、脳の発する電気的な信号を読みとることで(デジタル信号化)、個人によって異なる脳の周波数帯を検出するという機能であり(身体そのものから発する電気的な信号を読み取る場合もある)、各種生態情報と併せて指向性エネルギー兵器の外部装置(外部メディア)に入力することで、ターゲットを識別し攻撃することができるというものである。(生態情報には声紋情報、瞳孔の開き具合といった情報等が含まれる)

これにより、ターゲットの体内にICチップ等を埋め込むことなく、脳の発する信号を言語および視覚的情報として読み取り、ターゲットへの音声送信や身体への攻撃等を可能にするのである。
また、ターゲットがどこに移動しようとも(軍事衛星等で居場所を特定することなく)確実にマイクロ波を照射し、監視・攻撃することが可能になるのである。

こうした兵器は、アメリカの複数の兵器メーカーが開発した製品であり、日本へ輸出販売またはライセンス契約等を行った製品であるほか、周辺機器は、国内の兵器メーカー等でも生産されているといわれている。


●真の加害者は誰か?

エレクトリック・ハラスメントは、日本の一般市民に対して、アメリカ国防総省の配下の駐留米軍が、下部組織(防衛省・自衛隊の一部という情報あり)に複数の集団を組織させることで行ってきた一方、監視と情報の収集については、アメリカ大使館にあるCIA(中央情報局)の日本支部、官庁の諜報機関が行っているという情報もある。(人的工作を行う工作員は、CIA(中央情報局)等の諜報機関から委託された日本の下部組織であるという情報もある。)特にエレクトリック・ハラスメントについては、内部から日本を崩壊させようという意図も見え隠れする。

これは人権や言論の自由を侵害するだけではなく、「国民保護法」にも抵触しているのはいうまでもない。
エレクトリック・ハラスメントは、明らかな国家犯罪であると同時に、まぎれもなく、日本に対するアメリカの「戦争行為」であると、あえて明言しておく。

エレクトリック・ハラスメントの被害者が、病院にいくと「統合失調症」という病名の「レッテル」を貼られるのは、日本の精神医学会ですでに犯罪被害者に、この病名をつけることをあらかじめガイドライン化しているからである。
アメリカが製薬メーカーの利権の為に、存在しない病名を、医学会に働きかけて作り、新薬を売り込むといった構造については、すでに知られるところであるが、司法や行政だけではなく、医学の領域を巻き込んで隠蔽を図るというやり方は、実にアコギなアメリカらしい。

ネット上でさまざまな情報が飛び交うこの犯罪に関して、妄想であるか、精神異常者の戯言かなにかの様にいっている(自称?)ジャーナリストさえいるが、この犯罪に使われている兵器の技術は、軍事・科学技術の世界では常識であり、実際に最先端兵器として製品化され、世界に輸出されているという事実すら知らないのである。
その無知さゆえに、謀略や隠蔽工作を図る側の意図にまんまとひっかかり、手先となって偽情報を吹聴してる事実にすら気がついていないというのは残念な事態だ。ジャーナリストを自認するなら、きちんと勉強してもらいたい。


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