2012年06月27日

追記:311地震兵器は実験を兼ねたパルス波兵器

20分置きの等間隔での地震の発生、
福島原発を直撃するようにターゲットを絞った津波の動き…
東北・東日本大震災の特徴でもある
こうした緻密な操作や指向性を持たせた攻撃は、
HAARPに代表される電磁波を使用した兵器による
遠隔操作でなければ起こすことが難しい。

311で使用された地震兵器は複数といわれるが、
実際はBAEシステムズ社のHAARPとは異なる電磁波兵器
(プラズマ兵器と言うよりはむしろパルス波兵器)を、
その性能を試すため“実験を兼ねて”使用したという情報があり
私自身もそうではないかと思っている。(現在調査中)

尚、地球深部掘削船「ちきゅう号」が核爆弾を埋め込んだという説があるが、
地震発生当初「ちきゅう号」が行っていたのは、
「メタンハイドレート海洋算出試験事前掘削」だったといわれている。

「ちきゅう号」が海底に核爆弾を仕掛けたということについては懐疑的だが、
それよりは、むしろ「ちきゅう号」の掘削するポイントをチェックすることで
攻撃が行われた可能性はあるだろう。
(2012/10/16内容一部修正)

【参考サイト目
JAMSTEC(地球深部探査センター)
http://www.jamstec.go.jp/chikyu/jp/index.html

ほか

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2012年03月22日

地震は人工であれ自然発生であれ予知できる!

メディアの流す従来型の方法では地震は予知できない

「4年以内にM7級の首都圏直下型の地震の可能性は70%」
という東京大学地震研究所の試算が
一時期、メディアを通じて繰り返し報道された。

一方、同じ直下型地震の調査を行った京都大学防災研究所
の発表では「5年で28%」であった。

あまりに開きが大きい結果だが、
これは従来型の地震予知が、いかに不正確であるかを
よく示した例だといっていい。

そもそも地震発生のメカニズムの調査・研究では、
地震予知はできない。
アプローチの仕方が間違っているのである。
そんな理由から、地震を予知は不可能であると
主張する学者もいる。

が、実際には、地震予知自体は、可能であるといっていい。
その鍵は、調査・分析の方法にある。


磁気異常を解析すると地震は予知できる

地震の直前になると、電離層で電磁波の磁気異常が
起こるといわれている。

(電離層とはオゾン層のさらに上に位置している領域。
大気を構成する原子がイオンと電子に電離した状態
=プラズマ化した層のこと。)

この前兆現象としての「電離層擾乱」の発生を
観測することで、高い確率で地震発生を
予知することが可能なのである。

電気通信大学名誉教授・工学博士の早川正士氏は、
VLF波、LF波を用いて電磁ノイズを調べ、
電離層擾乱の観測を行って
実際に東北・東日本大震災の発生の1週間前に
震災を予知している。

フランスでも2004年にすでに地震と電離層擾乱の関係を
調べるための「ディメーター」という人工衛星を打ち上げ
成果を得ている。


“電離レベル”の調査で人工地震も解析できる

すでに述べたが、「電離」とは原子がイオンと電子に電離した状態
つまりプラズマ化した状態をさすが、
この「電離」という現象は、「電離層」のみならず、
地中や海中にも存在している。

この「電離」の性質を利用して、HF帯の高周波電波を
電離層または地中・海中の電離した部分に照射し、
地震発生や気象操作を可能にする方法が、
環境操作のテクノロジーである。

実際に人工地震を発生させる場合は、
複数の方法があるといわれる。

地震を発生させたい場所の活断層や大陸プレートに、
高周波高電圧の電磁波を直接照射して歪みを作る方法。
もしくは、電磁波を活断層に照射し地下水を電磁波で沸騰させ、
核融合を引き起こし、断層で爆発させる方法である。

いずれも地中や海中に存在する電離状態を利用して地震を起こす。
前述の電離層擾乱の観測による方法では、
こうした地中や海中の核反応によって起こる
大気中の異常を計測することができる。


人工地震「東北・東日本大震災」のケース

人工地震では前述の“電離の原理”により、
電離状態になっている場所なら、どこにでも起こすことができる。

地震かほとんど起こらない地域にも、地震を起こすことが
可能であると同時に、
東北・東日本大震災のケースように、元々地震が起きやすい
地質やタイミングを利用することもある。
元々あった歪みを拡大させ、地震を連鎖的に起こすのである。

東北・東日本大震災では、地震発生に複数の「HAARP」が
使われたという情報がある。

震災以降、専門家などにより、三陸沖や東北地域は昔から
巨大地震が度々起こる地域であるという調査結果が
発表されているが、
間違ってはいけないのは、こうした調査結果が
人工地震を否定する根拠にはならないことだ。

ちなみに、すでに起こった地震が
人工か自然発生を解析する方法もある。

そのひとつは、地震波(断層が破裂した際に放出されるエネルギー)
を分析する方法である。

地震発生の際に地表に到達する最初の波が
「P波」、次の波が「S波」と言われているが、
人為的な核爆発によって起こる地震には
「P波」がないといわれている。

地震が人工であるか自然発生であるかを
明確にすることは、非常に重要である。

自然発生の場合はともかく、
人為的に起こされた人工地震の場合は
法的措置やその他の措置をもって、具体的な行動をとることが
可能であり、
それ自体が攻撃への抑止力になるからである。

天(宇宙)は行動しない人には、サポートできない。
宝くじを買った人しか、宝くじに当たらないのと一緒だ。
あくまで主体は我々である。

陰謀論・都市伝説的な話には、元々全く興味がないが、
世の中であまり知られていない
真実の情報の断片を個人的にとりあげる理由は、
行動を起こすことが、最大の打開策だと確信しているからである。



【参考文献 本
「地震は予知できる」早川正士著
(kkベストセラーズ) ほか
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2011年05月25日

電力会社をはじめとするインフラ企業は国有化すべし!

インフラ企業を国有化すべき理由

インフラストラクチャー(インフラ)は、上下水道設備や道路・高速道・鉄道
・駅・空港・港湾設備や、電気・通信設備等の設備、システム自体を指す。

インフラは日常生活を送る上で必須のライフライン=命綱
であることから、
利益を追及する企業などの都合によって供給が不安定になったり、
必要量がゆき届かかないなどといった事態にならないために、
ほとんどの国では、公共事業として国が運営している。

原発事故が起こった際、欧州メディアはまず、
日本の電力会社が民営だということ自体が信じがたい、
と報じたが、まさにその通りである。

震災復興に際して電力、会社が民間であることを良しとし、
さらには外資を参入させ、市場解放することが、
日本の窮状を救う最善策であるかのような
相変わらずの情報操作を行う御用学者もいる。

が、絶対にやってはいけないのが、
このインフラ企業の民営化と市場開放であることは
言うまでもない。


インフラ整備へ外資を参入させてはいけない

4月1日、政府は公的資金による出資を通じて管理下に置く方針を固め、
公的債務保証も検討すると毎日新聞が報道した。

一民間企業のまま、公的資金を投入することにも問題があるが、
その背後には、アメリカ政府のある画策が見てとれる。

東京電力が辿ろうとしているプロセスは、
実は、長銀のハゲタカ・ファンドによる買収のプロセスそのもの
と言っていい。

長銀が破綻した際、8兆円の公的資金が投入されたが、
その後、投資ファンド「リップルウッド」(社長はティモシー・コリンズ、
共同経営者はゴールドマンサックス出身のクリストファー・フラワーズ、
黒幕はバーノン・ジョーダン)によって
オランダの子会社ニューLTCBパートナーズを通じ、
たったで10億円で買収された。
まさに死肉に群がるハゲタカのごとく、である。

長銀の場合、一度国有化された後、民営化されたわけだが、
小泉政権以降、国際金融資本やアメリカ政府が日本の悪徳政治家や
悪徳官僚を使って、
「構造改革」と称し「民営化」を強硬に推進させてきた目的は、
日本企業を買収するためだ。

日本の電力業界への参入を目論む「ベクテル社」を初めとする
アメリカの軍需企業は、金儲けの為なら、
戦争を起こすことは勿論、殺戮も人身売買もいとわない、
悪名高き企業群である。

もしも、インフラ企業が、買収などにより国際金融資本
(外資系企業)の傘下に入れば、こういった他国の企業に、
重要なライフラインの供給までもコントロールをされることになる。

これ程恐ろしいことはない。

企業が利益の追及を最大のミッションとする限り、
一民間企業の判断で、ある日突然、使用料を倍額にするといった
決定がなされる可能性もあれば、
国家間の外交的圧力によって、ライフラインをストップされる
可能性もある。
そうなれば国民の生活はたちまち破綻してしまう。
インフラ企業が東京電力のような独占的企業の場合はなおさらだ。

アメリカ以外の企業の参入ならいいかといえば、
そういった問題では決してない。
ライフラインに市場原理主義が導入されること自体が問題なのである。

小泉政権以降、民営化の手本にしていたニュージーランドでは、
民営化の失敗から、現在ではインフラ企業をすべて再国有化している。

電力会社にかかわらず、インフラ企業は基本的に国有
であるべきである。




【参考文献 本
ハゲタカが哂った日-リップルウッド=新生銀行「隠された真実」
浜田和幸著(集英社インターナショナル)

アメリカに食い尽くされる日本
森田実、副島隆彦著(日本文芸社)

ほか

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