2011年10月15日

放射能汚染を無害化するテクノロジー

“現代の錬金術”放射能汚染を無害化する技術

「錬金術」という言葉を聞いて、
何やら怪しげな技術だなどともし思ったとすれば
それはまんまと洗脳されている証しだ。

「錬金術」はれっきとした科学技術だが、
こうした技術を開発してきたのは主に軍事企業だったことからも
超機密情報である軍事科学の技術を公表する筈がないからだ。

これは311の震災で東日本に津波を発生させた気象兵器や、
マイクロ波を使った非殺傷兵器など
存在しないと思わされている「愚」と全く同じである。

例えるなら“絵が中で動く箱”など存在するわけがないと
思い込んでいる未開人が、
「テレビ」という装置がこの世に存在したとしても
信じられないのと一緒だ。
こういった滑稽さを、私自身はいつも感じている。

(もっとも、気象兵器や非殺傷兵器の技術は
200年前に各国で開発されたきわめて前時代的な技術だが。)

さて、ここで本題、である。

前述の「錬金術」の一例として、
現在の日本に最も有益な方法のひとつとしてあげられるのが
「放射能汚染を無害化する技術」と言っていいかも知れない。

そのひとつが「常温核融合」の技術である。

「常温核融合」は元々、原子力エネルギーをつくる為に
開発が進められてきた核融合技術だが、
結局、この方法では実現が難しかった為、
現在は採用されていない。

が、この「常温核融合」の技術は、
思わぬ副産物をもたらした。
放射能のない「常温元素転換」を実現化することに
成功したのである。

そして、この「常温核融合で放射能汚染を無害化する技術」
の開発を推進している企業のひとつが、
日本の三菱重工である。


とはいえ…私個人としては、三菱重工をはじめとする、三菱グループを支持しているわけではない

何ごとも、であるが、重要なのは、
その「動機」と「目的」だ。

スピリチュアル的な表現をすれば、
そこに「LOVE」があるかどうか、である。

嘘偽りのない平和利用や、人や自然環境にとって安全で役に立つ
真に持続可能な社会をつくることを目的とするなら、
放射能汚染を無害化するこうした錬金術的技術は
パーフェクトといっていいだろう。

が、単に「儲かるから」という低い意識レベルで、
いき過ぎたビジネスを行うなら、
せっかくの「錬金術」も意味がない。

結果、今の市場原理主義のように、
儲かるためなら何をやってもいいといった思考に陥るのは
必至だからだ。

一部の良心的なメディアが度々報じてきたように、
三菱は賄賂や横領、政財界への工作etcで、
昔から有名な企業だ。

そもそも三菱財閥は、岩崎弥太郎が坂本龍馬の暗殺に乗じ、
龍馬の設立した「亀山社中」を傘下におさめ、大きくなった企業だ。
(そういう意味では、龍馬も例外なく“死の商人”である。)

そして武器買収で儲けていた「亀山社中」の“死のビジネス”を
そのまま継承し、中核企業である三菱重工は
今のような軍事産業の中枢をなす企業に成長した。

アメリカの政財界の中心をなすのが「軍産学複合体」ならば、
今の日本はこの三菱を中心に「軍産官複合体」を
形成していると言っていい。

テロや戦争が世の中からなくなると、
「食いぶち」を無くして困る人々である。

かつて、戦場カメラマンだったロバート・キャパが、
「夢は、失業すること」(=戦争がなくなってくれること)
と語った有名な言葉があるが、
武器売買利権に群がる人々には、こうしたキャパのような
高潔な精神はない。むしろ間逆だ。

311以降、主たる原子炉メーカーである三菱が
大手メディアでほとんど取り上げらなかったのは、
奇異としか言いようがないが、テロや戦争が起こるように仕向け、
都合の悪いことは、徹底的に蓋をするのが彼らなのである。

防衛省・自衛隊・公安警察が、平和活動を行う一般市民を監視し、
攻撃する理由はここにある。
ましてや、三菱のような企業から賄賂を貰っていれば、
なおさらだ。

そして、当然ながら、陰で悪どいことをやってきた企業ほど、
自社の企業イメージには敏感だ。

昨年NHKで放送された大河ドラマ「龍馬伝」が、
三菱のイメージアップ戦略と、
防衛利権派etc.の政財界のプロパガンダにひと役かっていたことに、
聡明な人は気づいているだろう。

三菱グループは、米ロックフェラーの傘下にあるとも
言われているように、実態は日本の企業ではない。

平成維新(国際金融資本の意のままに操作される
グローバリズムの完全な配下に入ること)が必要だという
意識を植えつけるには、
彼らにとって、幕末の「開国」をテーマとしたドラマは
うってつけだったことだろう。

何故なら、放映の翌年(今年)には、
国際金融資本の悲願でもある、日本のTPP参加問題も控えている。

日本のTPPへの参加が成されれば、
国際金融資本が日本をコントロールすることがさらに容易になり、
日本人が汗水かいてつくり上げた財を、
奪取しつくすことも可能となる。

米国の操り人形だった菅直人が、
TPPを「平成の開国」と呼んだのもその為である。

同じく国際金融資本の傀儡である野田政権も、
“無能”という名の同じ轍を踏むことだろう。

(勘違いされては困るので、今一度言っておくと、
日本国民が民主党を選んだことが悪いのではなく、
クーデターによって、民主党が米国の意のままに動く
政権に塗り替えられたことが諸悪のもとなのだ。)

TPP参加の可否については、今月決議が行われる。

TPP参加は、沈みかかったタイタニック号に乗船するようなものだと
改めて言っておきたい。
しかも、その見かけ倒しの豪華客船には、
救命ボードはほとんど用意されていない。


ハッカーに狙われる国際金融資本傘下の企業

今年に入って、ソニーをはじめ、相次いで日本の企業が
ハッカーの攻撃にあった。

以前の無差別的な攻撃とは異なり、標的になっているのは、
ロックフェラーをはじめ国際金融資本が筆頭株主となっている
大手企業ばかりだ。

そして、最近では三菱重工をはじめ、
複数の日本の軍事企業がハッカーの標的となった。

一説では、これらは中国のハッカー集団の仕業とも言われているが、
別の勢力だと推測することもできる。

昨今の動向から見ても、米ロックフェラーが衰退してきているのは
明らかだが、敵対していると伝えられるロスチャイルド一族も、
現在の富と権力を今後維持することは到底不可能だと確信している。

ロスチャイルドがつくり上げた金融システムや近現代の資本主義経済は、
彼らの描いているシナリオとは別の形で
崩壊と方向転換を余儀なくされているからだ。

日本では、すでに過去の遺物である“前近代的”な「市場原理主義」
にもとづく「グローバル資本主義」にしがみつこうとする傾向が
未だにあるが、
結局、市場原理主義のもと、政財界においてカネと権力を掌握したとしても、
それを維持することは土台不可能だ。
必ず足をすくわれる時がくる。

そして、もう、それははじまっているのである。


posted by mina+GA at 00:00| 国際金融資本・市場原理主義 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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