2010年03月08日

環境操作のテクノロジー(地震・気象兵器)

環境操作のメカニズム

1994年1月17日  ノースリッジ地震(ロサンゼルス地震) 
1995年1月17日  阪神淡路大地震
2004年10月23日  新潟県中越地震
2004年12月26日〜 スマトラ島沖地震
2005年8月末  ハリケーン・カトリーナ発生
2008年5月12日 四川大地震
2010年1月12日 ハイチ地震
2010年2月27日 チリ地震

これらはすべて
環境操作テクノロジーによって
人工的に引き起こされたと
指摘されているものである。
(小規模の環境操作を含めれば
もっと頻繁に行われているとも
予測できるが…)

なかでも、スマトラ島沖地震は
阪神淡路大地震と同様、
海底で押しあう「プレート」のひずみが溜まり、
ある時一気に放出される「海溝型」の
地震といわれている。

地震兵器による地震発生のメカニズムについて
この「海溝型」を例にとれば、
特定の周波数を持つ電磁波を
地殻を構成する「プレート」のひずみが生じる
ポイントに照射することで
小さな核爆発を起こして大地震を誘発する
方法をとっているといえる。

また別のケースでは、地底の水を電磁照射によって
沸騰させ地殻を膨張させることで、
地震を発生させる方法もあるようだ。

アメリカのHAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)は
オーロラ観測とは逆に、地上から電磁波を照射した場合
に及ぼす影響についての調査を行っており、
これによって気象操作(地震や台風の発生など)が可能で
あることが米軍の公式文書にも明記されている。
1983年の「フェニックス2」と呼ばれる実験では
HAARPで実際に地震を起こすことにも成功している。

尚、地震・気象兵器といえば、
HAARPが取り上げられることが多いが
こうした環境操作技術は世界に無数に存在すると
いっていいだろう。

「メガロポリス・エクスプレス」誌で
1991年に完成目前と報じられた旧ソ連の地震兵器
(地核変動装置)の例をとれば
(完成年は情報操作が加わっている可能性はあるものの)
現在の技術では、M9レベルの地震を自在に発生
させることが可能であるとしている。

また、こうした技術は、地殻の分布状況によって、
核爆発を起こす震源地から数千キロ離れた場所に
地震を発生させることも可能であるという。

スマトラ島沖地震では、
現地で調査を行ったJAMSTIC(海洋研究開発機構)が
津波の発生地点を計測して特定した結果、
震源から300キロメートル近くも
離れた場所だったことがわかっている。

さらに、同調査では、海底で飛んだ岩の状況から
新潟県中越地震と同様、
重力の加速度以上の力が上向きに働き
すさまじい地震動が起こったとしている。


人工地震の特徴

人工地震には、自然発生的な地震とは異なる
いくつかの特徴があるといわれる。

地震が起きる前に空で発生するプラズマの閃光や、
揺れ直前のドンという音をはじめ
自然発生的な地震とは異なる独特の揺れ方などである。
(なかには地震が起こる数時間前に
不審な米空軍機が現場付近上空を飛んでいるのを目撃
した例もある。)

そしてなによりも、
ハイチの地震の例にも見られるように
想定を遥かに超えた被害規模と
建造物の異常な倒壊状況といっていい。

家屋の崩壊は数十万戸、経済的損失は
10億以上、死者6434人、
アメリカの同時多発テロの2倍の被害を出した
といわれる阪神淡路大震災は、
建築基準法や耐震工学の想定の範囲をも越えていた。
また、新潟県中越地震では、半永久的に残ったであろう
といわれるしっかりとした地盤が崩落した。

前述、アメリカの同時多発テロ関連でいえば
一番最初にWTCの崩落シーンを見たときからすぐに、
ビルの倒壊原因が航空機によるものというよりは
建造物の倒壊に用いる爆弾etc.による崩落だと
思っていたが、
(当時、一緒に仕事をしていた設計チームの
同僚も同じ意見だったことを今でも覚えている)

これについては、現在、
「911の真実を求める建築家とエンジニアたち」をはじめ
世界中の専門グループによって、
さまざまな検証が行われている。

これと同様、今後、人工的に起こされた地震や
異常気象についても同様に、
建築工学的アプローチ等々によっても
真相が解明されていくことになるだろう。


エコ詐欺と環境操作

メキシコ湾を襲ったハリケーン・カトリーナは、
長らく地球温暖化によるものといわれてきた。

クライメイト・ゲート事件以降、
「地球温暖化」そのものが“ねつ造”だったことが
一般にも広く認知されるようになったが、
地球温暖化防止のための「京都議定書」に
ブッシュ大統領が批准しなかったホントの理由は
日本ではなくアメリカ主導のもと
エコ利権(原発利権を含む)を
独占したかったからにすぎない、といっていい。

現在、地震・気象兵器を含め
環境操作テクノロジーの使用は
国際法で禁止されている。

1976年の環境操作技術の軍事および
いかなる敵対的使用の禁止に関する条約に
アメリカと旧ソ連は批准している。

表向きは「核廃絶」などという欺瞞を掲げ
秘密裏に環境操作技術を使用して
大量殺戮・大量破壊を行うような横暴に対しては
毅然とした対応をするべきだろう。

19世紀にすでにアメリカで地震・気象兵器を
開発していた科学者ニコラ・テスラは、
台風を人工的に起こすことも
一瞬のうちに打ち消すことも可能だと
豪語している。

人工地震に関しても、
地核への電磁照射に対してシールド(防御壁)
や干渉波などで阻止したり、
もしくは軍施設や兵器そのものの機能を
停止させるなど
現代のテクノロジーをもってすれば
人や自然・環境を傷付けることなく
事前に防御を施すことも
現実に可能といえる。



【参考文献 本

●温暖化クライシス(小学館)
山根一眞著

●財界にいがた・編集部ログ
http://blog.zaikainiigata.com/?eid=15805

●PRAUDA(英文)
米国がハイチに地震を発生させたとロシア海軍が発表
http://english.pravda.ru/science/tech/24-01-2010/111809-russia_says_US_created_earthqua-0

●DIGITAL JOURNAL(英文)
アメリカのハイチへの地震兵器使用を
チャべス大統領が非難
http://www.digitaljournal.com/article/286145

●クライメイト・ゲート事件/地球温暖化詐欺・グレン・ベック
http://www.youtube.com/watch?v=OIVAhIjRYHE

ほか
posted by mina+GA at 17:17| 新世界秩序・グローバリズム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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