2010年11月17日

製薬会社と麻薬利権-テクノロジー犯罪(エレクトリック・ハラスメント)編-

テクノロジー犯罪(エレクトリック・ハラスメント)と製薬会社利権

非殺傷兵器(おもにマイクロ波兵器)を使い
“擬似的に統合失調症に似た状態”をつくり出すことで
健康な市民を精神病患者として通院または強制入院させ
医療機関や製薬会社に不正に利益を享受させようとすること…

これがテクノロジー犯罪(エレクトリック・ハラスメント)の
目的の一側面と言っていいだろう。

そして、非殺傷兵器を使って攻撃する側にも
精神薬や抗精神病薬が投与されているという情報がある。

非殺傷兵器の実働部隊は通常2名一組で市民に対する
攻撃を行うと言われているが
これらは医師の監督の下で行われていると言われており、
24時間365日体制で攻撃を継続する為に
精神安定剤や抗精神病薬を常に服用している者もいる
と言われている。

精神病薬の中には麻薬の成分が含まれているものが
少なくない。
こうした実働部隊では、幻覚剤の成分が含まれる薬を
常用している可能性もあると見られている。

精神病薬の薬害については
一時有名になったイーライ・リリー社製のプロザックなどがあるが、
プロザックを服用中に超低周波を照射すると
精神錯乱を起こし、殺人的になったり、自殺を図ったりする傾向が
あるというデータも存在する。

プロザックは日本国内では現在、
藤沢薬品(商品名:ルボックス)、明治製菓(商品名:デプロメール)etc.
から抗鬱剤として販売されている。


日米・製薬業界と麻薬利権

アメリカの製薬会社と、それらの製薬会社と提携する日本の製薬会社は
ほとんどがモルガン財閥やロックフェラー財閥の傘下にあると言われる。

ロックフェラー一族が経営するスタンダードオイル社の最大株主は
あのナチスドイツのアウシュビッツを運営していた
巨大科学産業「IGファルベン」。

そしてナチスと言えば、その後CIAにその技術が継承されることになる
マインドコントロールの人体実験が有名だが
前述モルガンやロックフェラーのネットワーク下の
スターリングドラッグ社(IGファルベンから独立)やベトナム戦争で
使われた除草剤で知られるモンサント・ケミカル社が
こうしたマインドコントロールの研究を行っていると言われている。

ジョージ・ブッシュの選挙運動では、こうした製薬会社は
最大の企業献金団体だったと言われる。
イスラエルと共謀して911テロを画策し、
麻薬の最大輸出国であるアフガニスタンに是が非でも侵攻して
麻薬の栽培を再開させたかったアメリカの思惑がここにある。

日本で麻薬利権と言えば、麻薬取引を主な資金源としているCIAや
CIAが創設した警察・検察組織、
暴力団の幹部を組織の幹部に持つ創価学会などの朝鮮系カルトetc.
があげられるが、
集団ストーカー(テクノロジー犯罪の人的攻撃版)にこれらの
組織が関与していると言われる所以は、
こうした麻薬利権や武器売買利権があるからである。

そしてもうひとつ、製薬業界利権と切っても切り離せないのが
厚生労働省である。

これらの利権を繋ぐのが「対日工作」というキーワードだ。

テクノロジー犯罪(エレクトリック・ハラスメント)の実働部隊を
実際に組織しているのは外郭団体だと言われているが
「官報複合体」である悪徳官僚やメディアetc.が直接・間接的に
こうした利権にあずかり、
日米安保闘争以来、テクノロジー犯罪(エレクトリック・ハラスメント)
の真実を隠蔽してきた背景がここにあると言える。


【参考文献 本

ガスライティングを企てる人々
http://kenjyanoturugi.seesaa.net/article/149463882.html ほか








posted by mina+GA at 00:00| 新世界秩序・グローバリズム | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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